■ 「プロレタリア搾取」ではなく「既成マイノリティ差別」
2010年代より、新しいコミュニズム／共産主義運動が始まっている。ただしそれは、19〜20世紀の「プロレタリア搾取」ではなく「既成マイノリティ差別」を起点とする。
「人種」と「女性」がその代表で、前者の具体例はBlack Lives Matter「BLM」、後者は21世紀型フェミニズム（あるいは「昭和フェミニズム」）。
それらは「革命」のためのインセンティブであり続けるために、永久に続き且つアンタッチャブルである必要がある。
■「対話」ではなく「差別」の強調
つまり、既成マイノリティは永久に弱者でなければならない。
皮肉なことに、革命が成就するためには、差別は解消されてはいけない。それは絶対的モチベーションの起点だからだ。
マルクスが科学的に解析した「搾取」が資本主義から理論的に生まれていたように、現代コミュニズムを続けるためには、「差別」も理論的科学的に存在し、永久に続く必要がある。
BLMの活動家はもちろん、日本のフェミニズム団体であるたとえばWAN（NPOウィメンズ アクション ネットワーク 上野千鶴子代表理事）の理事等もそれをよく知っているはずだ（黒人解放運動もフェミニズムも、60年代誕生時から大幅に変節した）。
だからそうした活動家は反対派と「対話」せず、絶対的弱者としての自らの位置を誇示し、差別（科学的に析出された「搾取」と同じようにそれは振る舞う）を延々と強調する。
■「革命」成就のために利用されている
ややこしいのは、差別は事実として存在しそれは解消される必要がある点だ。
これには息の長い反差別運動が必要で、見方を変えると、新世紀コミュニズム活動家により、息の長い反差別運動が「21世紀型搾取」として都合よく利用されているということになる。
言い換えると、現場の反差別運動家たちは、「21世紀の搾取」として、自分たちが受ける差別が「革命」成就のために都合よく利用されていることに気づく必要もある。
